フィリピンのカトリシズムは、16世紀のスペイン植民地化とともに広まり、信仰だけでなく、町の構造、教育、家族観、政治意識を形づくった。ただし、その影響は地域によって異なり、イスラム教徒や先住民族の社会まで一様に覆ったわけではない。
植民地期には、住民を教会の周辺に集める集住政策が進められた。教会と広場を中心とする町は、布教の拠点であると同時に、植民地統治の基盤となった。洗礼、婚姻、葬儀などを通じ、教会は人生の節目を管理する存在となり、司祭は地域社会で大きな権威を持った。
しかし、信仰は一方的に移植されたのではない。聖母や守護聖人への崇敬、祭礼、巡礼は、地域固有の慣習や願いと結びついた。フィエスタは信仰を確認するとともに、親族や住民が集まり、食事や寄付を通じて関係を結び直す機会となった。洗礼などの代父母制度も、血縁を超えた相互扶助の関係を支えた。一方、こうした関係は、有力者への依存を強める場合もある。
教育面では、修道会が学校を設立し、知識人や専門職の育成に貢献した。慶長16年（1611）創立のサント・トーマス大学は、その代表である。ただし教会内部にも植民地的な格差があり、スペイン人修道士とフィリピン人司祭の対立は、民族意識を育てる一因となった。
家族倫理では、婚姻の永続性、生命の尊重、親子の責任を強調した。家族を支える規範となる一方、教会の人工避妊への反対は、人口政策や女性の自己決定をめぐる対立にもつながった。ただし、信者の実生活や政策への意見が、教会の公式見解と常に一致するわけではない。
政治との関係も二面的である。教会は植民地秩序を支えた一方、権力を批判し、市民を守る力にもなった。昭和61年（1986）のエドサ政変では、シン枢機卿がラジオで市民に呼びかけ、非暴力の集結を後押しした。
ウェーバーの視点を借りれば、その特徴は、教会の儀礼と組織が日常生活に深く入り、共同体の連帯と権威を支えた点にある。ただし、フィリピンの貧困や経済発展を宗教だけで説明することはできない。土地制度、政治構造、教育や雇用などと重なりながら、社会に作用してきたのである。
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