雨季のメトロマニラでは、豪雨によって短時間のうちに、あちこちで道路が冠水する。こうした道路へ電気自動車(EV)が進入した場合、ただ故障するだけではない。車体が流される危険、電源喪失による窓やドアの作動不良、水没後の駆動用電池の発火など、乗員と周囲の人々に影響する複数の問題が考えられる。
ただし、「EVは水に弱く、冠水すればすぐ感電・発火する」と理解するのも正確ではない。現在のEVは、高電圧電池の防水、漏電監視、異常時の電源遮断などを前提に設計されているからである。
重要なのは、冠水中の直接的な危険と、水没後に時間を置いて発生する電池火災を分けて考えることである。
ドアが開かなくなる問題はEVだけではない
冠水した車のドアが開かなくなる最大の原因は、車外の水圧である。これはEVだけでなく、ガソリン車やディーゼル車にも共通する。ただし、道路の冠水程度であれば、水圧のことを考慮する必要はない。電源喪失の際も、手動でドアが開けられる安全構造の車であれば、問題はない。
EVには手動ドア解除装置があるか、事前確認が必要
電子式ドアを採用するEVにも、一般に機械式の手動解除装置が備えられている。しかし、その位置や操作方法は車種によって異なる。
たとえばTesla Model 3では、前席ドアの窓スイッチ付近に手動解除レバーがあり、後席ではドアポケット内部のカバーを外して解除ケーブルを引く方式が採られている。ただし、年式や仕様によって構造が異なる可能性がある。
問題は、非常時に初めて解除装置を探しても間に合わない可能性があることだ。
自家用EVの所有者だけでなく、多数の運転手が交代で車を使用するタクシー会社は、各車種について次の事項を教育する必要がある。
- 前席・後席の手動ドア解除方法
- パワーウインドーが動く間の脱出手順
- 車載脱出用具の保管場所
- 冠水道路へ入らない判断基準
- 冠水後に再始動・充電してはいけない条件
- 乗客を安全に避難させる手順
説明書を車内に置くだけでは十分とはいえない。豪雨時に運転する可能性がある全運転手が、実車を使って解除位置を確認しておくべきである。
フロリダで確認された水没後のEV火災
さて、水没後にEVが発火した事例は、すでに海外で多数確認されている。
2022年に米国フロリダ州を襲ったハリケーン・イアンでは、高潮による海水の影響を受けたEVが、水が引いた後に相次いで発火した。
AP通信によると、最大約5,000台のEV電池が影響を受け、そのうち36台が発火したとされる。すべての冠水EVが燃えたわけではなく、発火したのは一部だったが、水没から時間が経過してから火災が起きるという新たな問題を示した。
報告された火災には、次のようなものがあった。
- 水が引いた後、駐車中に発火
- レッカー車での輸送中に発火
- 冠水から数日後に発火
- 一度消火した電池が再発火
- ガレージ内で発火し、建物へ延焼
2024年のハリケーン「ヘリーン」でも、冠水したTeslaがガレージ内で発火し、住宅が焼失する事例が報じられた。この事例では人的被害は報告されなかったものの、冠水車を住宅内や建物の近くに置く危険性が改めて示された。
なぜ水中より水が引いた後に発火するのか
EVの駆動用電池は、多数の電池セルと高電圧部品で構成されている。電池ケースが損傷したり、シールを越えて水分が内部へ侵入したりすると、時間の経過とともに内部短絡が起きる可能性がある。
とくに海水には電気を通しやすい塩分が含まれている。海水が電池内部へ入り、水分が蒸発した後も塩分が残れば、電気の通り道が形成されることがある。
その結果、次のような経過で火災へ至る可能性がある。
- 海水や汚水が電池内部へ侵入する
- 塩分や腐食によって内部短絡が発生する
- 一部のセルが異常に発熱する
- 発熱が隣接するセルへ伝わる
- 熱暴走が発生する
- 可燃性・有毒ガスが噴出して発火する
水没中は周囲の水によって電池が冷却されていても、水が引いた後や車両を引き上げた後に温度が上昇する場合がある。内部腐食には時間がかかるため、数時間後や数日後に突然発火する可能性も否定できない。
米国国家運輸安全委員会(NTSB)は、損傷したリチウムイオン電池には電力が残っており、熱暴走、再発火、救助・整備関係者の感電などの危険があると警告している。
淡水冠水と海水冠水は区別すべきである
フロリダの事例を、そのままメトロマニラのすべての冠水に当てはめることはできない。
ハリケーン・イアンで問題となったのは、主に高潮による塩水への水没だった。雨水を中心とする淡水冠水に比べ、塩水は電気を通しやすく、電池内部の腐食も促進する。
それでも、マニラの冠水を完全な淡水と考えるのは適切ではない。冠水した道路の水には、下水、泥、油、金属片、道路上の化学物質などが混ざっている可能性がある。マニラ湾沿岸部では、高潮や塩分を含んだ水が流入することも考えられる。
したがって、冠水後に車が正常に動いたとしても、「故障しなかったから安全」と判断すべきではない。
水没中に車内で発火する可能性
EVが冠水道路へ入った直後に電池が発火し、車内の乗員が焼死するという事故は、理論上は否定できない。しかし、現在までに広く確認されている水没EV火災の多くは、水が引いた後、駐車中、輸送中または保管中に起きている。
冠水中に乗員へ最も早く迫る危険は、一般に火災や感電よりも次の問題である。
- 水流で車体が押し流される
- 道路の穴、側溝、開いたマンホールへ転落する
- 水圧でドアが開かなくなる
- 電装停止で窓やロックを操作できなくなる
- 車内へ水が入り、乗員が溺れる
EV電池の発火は重大な危険だが、冠水中の脱出判断を遅らせる「最初の危険」とは限らない。
マニラのEVタクシーには特別な対策が必要
メトロマニラではEVタクシーの導入が進み、多数の運転手が同じ車種を交代で使用する事業形態も現れている。
EVタクシーは一般の自家用車より走行時間が長く、豪雨時にも乗客を運ぶ可能性が高い。また、運転手が車両の所有者ではないため、手動ドア解除装置や冠水後の処置を十分に理解していない可能性もある。
事業者には、少なくとも次の対策が求められる。
- 冠水危険地域を配車システム上で表示する
- 洪水警報時に危険地域への配車を停止する
- 運転手に迂回・運行中止の権限を明確に与える
- 手動ドア解除と乗客避難の訓練を実施する
- 全車に脱出用具を装備し、定期点検する
- 冠水車を通常の充電拠点へ戻さない
- 冠水車を建物や他の車両から離して隔離する
- バッテリー専門技術者による検査体制を整える
- 冠水深度と走行履歴を記録する
運転手の売上目標や運行評価が厳しすぎれば、危険を承知で冠水道路へ入る誘因になりかねない。安全のための運行中止が、運転手の減給や処分につながらない制度も必要である。
冠水し始めたときに取るべき行動
前方の水深が分からない場合は、進入しないことが原則である。前車が通過できたとしても、自車も安全に通過できるとは限らない。
車内へ水が入り始めた場合は、車がまだ動き、窓が作動する早い段階で安全な場所へ退避する必要がある。水位が上昇してからドアを開けようとしても、水圧によって開かない可能性がある。
また、非常時に備えて、運転する車の次の事項をあらかじめ確認しておきたい。
- 手動ドア解除装置の位置
- 後席からの手動脱出方法
- 窓ガラスの種類
- 脱出用具の位置と使用方法
- メーカーが定める冠水後の処置
車種によって装備や構造が異なるため、一律の方法ではなく、必ず取扱説明書を確認する必要がある。
冠水したEVは再始動・充電しない
深く冠水したEVは、外見上異常がなくても再始動や充電を避けるべきである。とくに次の兆候がある場合は、車両へ近づかず、消防や専門業者へ連絡する必要がある。
- 電池付近から白煙や蒸気が出ている
- シュー、パチパチという異音がする
- 刺激臭や甘い化学臭がする
- 車体下部から泡が継続して出ている
- 電池付近が異常に熱い
- 煙が一度止まった後に再び発生した
冠水車を自宅ガレージ、地下駐車場、充電施設または他車に隣接した場所へ移すのは危険である。メーカーや救助機関の指示に従い、建物や可燃物から距離を取って専門家の検査を受ける必要がある。Teslaも、水没の可能性がある車両について専用の対応指針を公表している。
メトロマニラで新車EVを買うリスク ーー リセール価格ゼロの恐怖
これらのことを考慮すると、新車EV購入ですら、もう一つのリスク。つまり、リセール市場における価値が限りなくゼロになるリスクのことも考えねばなるまい。
メトロマニラの中古EVは、過去の冠水歴や電池内部の損傷を外観から判断しにくい。冠水後に正常走行していても、電池や高電圧端子の内部で腐食が進んでいる可能性がある。
購入後に充電異常、絶縁低下、故障、発火などが起きる危険も否定できない。購入前には電池の健康状態、絶縁抵抗、事故の有無の確認が必要だが、そもそも、冠水歴、故障記録については資料提出が義務付けられているものではない。
保証終了後の電池交換費が、中古車の市場価値を上回る場合もある。技術進歩、新車値下げ、部品不足、メーカー撤退で修理不能でスクラップになる可能性もある。
リセールのことを考えるとEVは中古の大型家電と変わらない。そうなると、EVを購入するという選択そのものについて、熟慮が必要だ。



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